全日本空輸健康保険組合

みなさん、特定保健指導についてどんなイメージをお持ちですか？
特定保健指導は、高齢者医療確保法で定められた、メタボ（生活習慣病の一歩手前の状態）のリスクがある方向けの生活習慣改善プログラムです。
保健師等のプロのアドバイスが無料でもらえるお得な機会なのですが、ちょっと誤解されている面もあるようです。
今回は、そんな特定保健指導の「ホントのところ」をご紹介します。

特定保健指導のホント1：対象になったら病気予防のチャンス！

特定保健指導の対象になるのは、「生活習慣病の発症リスクが高く、生活習慣の改善による効果が多く期待できると判定された方」、つまり、「今なら生活習慣の見直しで病気を予防できる状態の方」です。
このチャンスを生かして、生活習慣をアップデートすることが、病気の芽を摘み取ることにつながります。全日空健保より「ヘルシーライフサポート（特定保健指導）」のご案内を受け取った方は、ぜひご参加ください。

【特定保健指導の対象になるのはどんな方？】
下記の「1.腹囲・BMI」に加えて、「2.血圧」「3.脂質」「4.血糖」のいずれかに該当すると、特定保健指導の対象になります。

「2.血圧」「3.脂質」「4.血糖」の該当数や「喫煙習慣の有無」によって、より病気リスクが高い方向けの「積極的支援」、リスクが中程度の方向けの「動機付け支援」に分けられます。

1. 腹囲が男性85cm以上・女性90cm以上　または　BMIが25以上
2. 血圧：収縮期（最高）血圧130mmHg以上　または　拡張期（最低）血圧85mmHg以上
3. 脂質：空腹時中性脂肪150mg/dl以上　または　HDLコレステロール40mg/dl未満
4. 血糖：空腹時血糖100mg/dl以上　または　HbA1c 5.6％以上

＊中性脂肪を随時中性脂肪で判定する場合…175mg/dl以上
＊空腹時血糖ではなく随時血糖で判定する場合…100mg/dl以上
＊高血圧、脂質異常、高血糖の治療で薬を飲んでいる方は、医師の指導を受けているため特定保健指導の対象外です。

特定保健指導のホント2：「指導」というよりサポートプログラム

法律に基づく制度であるために「指導」という名前がついているので、厳しくてなんだかハードルが高そうに聞こえますが、どうかご安心を。

一方的に「これをやってください」というのではなく、一人ひとりのライフスタイルや仕事内容、性格などに合った方法をプロと一緒に考えていくので、「指導」よりも「支援」のほうが実際のイメージに近いかもしれません。

なお、生活習慣病のリスクが高い方には3〜6か月間、メールや電話等で継続的なサポートもあります。

【こんなことをプロがアドバイス】
通勤方法や職種に合わせた、活動量の増やし方
普段の食生活でカロリーを減らすちょっとした工夫
お酒の量をコントロールするヒント
おやつの食べすぎ防止のMYルールづくり　など

特定保健指導のホント3：ちょっとの変化で意外と効果あり！

「少し痩せたくらいで、健診結果はよくならないのでは？」と思っていませんか？実は、「腹囲−2cm＆体重−2kg」でも健診結果の改善が認められています。また、たとえ体重が減らなくても、行動を変えれば、あなたのこころやからだによい影響が現れます。

【こんな効果が出ることも！？】
キツかった服が入るようになった
食生活を見直して体調がよくなった
からだが軽くなって動きやすい
運動でストレス発散＆腰痛や肩こりが改善　など

特定保健指導のホント4：定期的にアップデートしている

特定保健指導は、厚生労働省の最新の調査・研究等をもとに定期的に見直しが行われており、2024年度から新しくなりました（第4期特定健診・特定保健指導）。

全日空健健保のヘルシーライフサポート（特定保健指導）も、変更点を踏まえて実施してまいります。

【主な変更点】
●「中性脂肪」は「随時中性脂肪」での判定も可に
●特定保健指導の主要目標として、「腹囲−2cm・体重−2kg」を設定。
　成果をより重視した評価に
●保健指導におけるICT活用を推進
など

＊特定保健指導を受ける人が少ないと、保険料が高くなる！？
健康保険組合は75歳以上の高齢者の医療費のために国にお金を払っています（後期高齢者支援金）。
実は、特定健診や特定保健指導の実施率が低いと、ペナルティとして、国に払う金額が上がる仕組みになっています。
もし、負担額が上がり健保の財政が悪くなると、みなさんが支払う保険料が高くなる可能性も…。
ご自身のからだのためはもちろん、保険料の負担を減らすためにも、特定健診・特定保健指導は必ず受けていただきますよう、お願いいたします。

【参考】

• 厚生労働省　e-ヘルスネット「特定健康診査・特定保健指導」「特定保健指導の実際」
• 「第1回 第４期特定健診・特定保健指導の見直しに関する検討会」資料2-3
• 厚生労働省「標準的な健診・保健指導プログラム（令和6年度版）」